ドロップシッピングの危険性

ここではドロップシッピングをおこなうにあたって危険視すべき点などを含めた、ドロップシッピングの短所部分について解説しています。

ドロップシッピングをおこなうにあたって注意しなければいけない点は、大きくわけて2つあるとされています。

1つめに挙げられているものとしては、DSPを含めた環境不備です。登録先のDSPによっては、粗利益から5割程度の手数料を徴収しているDSPもあるそうで、DSP選定を誤ってしまうことにより、本来稼げる金額よりも大幅に低い金額しか稼げない場合があります。DSPの選定は慎重におこなわなければ、損をする可能性が高いということをご理解いただければと思います。

次にドロップシッピングをおこなうにあたって出てくる問題点としては、顧客から発生する問い合わせへの対応が難しいという点です。実はドロップシッピングをおこなっていて途中で挫折する方々にはこの問題が理由でやめてしまった方も多いようなのですが、購入者にとっては、ドロップシッパーとなる店舗が販売をおこなっていることに変わりはなく、それが依頼されて販売されているかどうかは全く関係のない話です。

つまり、購入者が商品状態などを詳しく知りたいと思った場合は、ドロップシッパーへ問い合わせをおこないます。しかし、販売までの流れについて解説しているとおり、ドロップシッパーの手元には商品がなく、卸メーカに商品がありますので、ドロップシッパーが即時問い合わせに答えることはできません。回答を出すためには、卸メーカに質問する必要があるのですが、このときDSPを介して発注を受けている場合は、卸メーカに質問を出すのではなく、ドロップシッパーへ発注を出しているDSPへ質問を出す必要があります。その上でDSPから卸しメーカへ商品状態に関する質問が行われ、その回答をDSPが受取、ようやくドロップシッパーに回答が来ます。

つまり、何をおこなうにも一枚中継するための手数が増えるため、顧客問い合わせに対する対応は即時性にかけるものとなり、その回答を待っている間に顧客が離れていってしまう可能性もあるということです。商品販売において質問への回答スピードが遅いということは致命傷になる場合が多いので、DSPが質問に対して即時対応できるようなスタンスのサポートをおこなっているかなども、ドロップシッパーとして成功するためには必要不可欠な材料となります。

そのほかドロップシッパーとして成功するために危険視していただきたい点として、納品書の名義が頻繁に変わってしまうという点を知らずに商品を販売してしまった場合に発生する、購入者からのクレームです。実は販売者の名義がDSPとなっている場合もあるそうで、納品書に記載されるものが卸しメーカから販売している商品の場合でもDSPの名義となるような場合があります。

そのような場合購入者は受け取った納品書に記載されているメーカ名が異なることに不安を覚えてしまいます。つまり、ここの流れに関してわかりやすく説明をした上で商品を販売しなかったことにより、購入者はドロップシッパーに対して不信感を覚えてしまうことになります。

販売時点で購入者に納品書の販売名義がどうなるのかを説明しておくことが重要であることなど、細かな作業を怠るとドロップシッパーが顧客からの信頼を失ってしまい、それらが起因となり最終的にはこのビジネスを失敗に終わらせてしまう可能性があることを十分に理解していただきたいと思います。